貯金がたまらない人の特徴は？貯まらない理由と改善方法をわかりやすく解説
「将来に備えて貯金をしたいのに、思うように貯金がたまらない」そのようにお悩みの方も、少なくないでしょう。実は、貯金がたまらない人にはある程度共通する特徴があります。
では、貯金がたまらない人にはどのような特徴があるのでしょうか？また、貯金を成功させるにはどうすればよいのでしょうか？今回は、貯金がたまらない人の特徴を紹介するとともに、貯金を成功させるポイントや貯金がたまらない状態の改善方法などについてくわしく解説します。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、家計の見直しや資産形成などのサポートをしています。「貯金がなかなかたまらない」とお悩みの際などには、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
貯金がたまらない人の主な特徴
貯金が思うようにたまらないことには、理由があるのかもしれません。はじめに、貯金がたまらない人の主な特徴を解説します。
- 収支を管理していない
- 外食が多い
- 衝動買い・ついで買いが多い
- ボーナス払いやリボ払いを気軽に利用する
- 賞与を大きな買い物に充ててしまう
- ストレスが溜まっている
- 夫婦それぞれの支出がブラックボックスとなっている
- 貯金の明確な目的がない
- 先に貯金をせず、余った分を貯金しようとしている
なお、これらはあくまでも傾向であり、貯金がたまらない人が必ずしもこれらのどれかに当てはまると断言するものではありません。貯金がなかなか貯まらずお困りの際は、プロへの相談をお勧めします。
収支を管理していない
1つ目は、収支を管理していないことです。貯金がたまらない場合、毎月何にいくらのお金を使っているのか把握できていないことが少なくありません。
収支の状況が分からなければ、家計を改善しようにもどこから手を付けてよいかわからず、貯金を成功させるのは困難でしょう。
外食が多い
2つ目は、外食が多いことです。自炊するには手間もかかり、つい外食したくなることもあるでしょう。しかし、貯金が思うようにたまらないのは、外食が多いことが原因かもしれません。
外食は楽であるうえ自宅では作ることが難しい料理を食べられるなどよい面も多い一方で、自炊と比較すると、どうしても1食あたりの金額が高くなりやすいためです。
衝動買い・ついで買いが多い
3つ目は、衝動買いや「ついで買い」が多いことです。衝動買いや「ついで買い」が多い場合、予定外の出費が多くなります。
衝動買いなどの対象が高価なものである場合はもちろん、たとえ1回あたりの購入額は低くても頻度が高ければまとまった出費となりかねず、貯金がたまらない原因となるでしょう。
ボーナス払いやリボ払いを気軽に利用する
4つ目は、ボーナス払いやリボ払いを気軽に利用することです。
ボーナス払いとは、夏や冬のボーナス時期にクレジットカードの利用料などをまとめて支払う方法です。また、リボ払いとは、クレジットカードの実際の利用金額などにかかわらず、毎月の支払額を事前に定めた一定額に抑える支払い方法を指します。
ボーナス一括払いは手数料無料が一般的です。一方、リボ払いや分割払いは手数料（利息）が発生し、総支払額が増えやすい点に注意が必要です。
これらの支払い方法を気軽に利用していると、カードの利用状況を自分で正しく把握するのが困難となり、お金を使い過ぎてしまいやすくなります。その結果、貯金がなかなかたまらない事態となりかねないでしょう。
賞与を大きな買い物に充ててしまう
5つ目は、賞与を大きな買い物に充てることです。賞与が入ると気持ちが大きくなり、つい大きな買い物に充ててしまう場合もあるでしょう。
しかし、お金をためたいのであれば、賞与を活用しない手はありません。お金をためるためには、賞与で大きな買い物をするのは避け、可能な限り貯蓄に回すことをお勧めします。
ストレスが溜まっている
6つ目は、ストレスが溜まっていることです。
ストレスが多いと将来のことまで落ち着いて考えることが困難となり、現在のストレス解消に目線が向きやすくなります。その結果、買い物や外食などが増え、貯金がたまりづらくなる可能性があるでしょう。
夫婦それぞれの支出がブラックボックスとなっている
7つ目は、夫婦それぞれの支出がブラックボックスになっていることです。共働き家庭では、お互いの収支が正確に把握できていないケースが少なくありません。特に、ある程度収入がある家庭の方が、その傾向は顕著でしょう。
たとえば、「食費と日用品の購入費は妻、住宅ローンや光熱費の支払いは夫」などと大まかな支出の分担だけをして、その他のお金についてはノータッチである場合も多いと思います。
たしかに、共働きでお互いにある程度の収入があれば、収支を細かく意識しなくともすぐに家計が破綻するリスクは低いでしょう。しかし、いざ蓋を開けてみると、収入の割りに貯金がたまっていないケースは少なくありません。
貯金の明確な目的がない
8つ目は、貯金の明確な目的がないことです。
貯金の明確な目的がない場合、現在の支出を我慢してまで貯金をするメリットを感じにくいかもしれません。そのため、貯金をためづらくなります。
先に貯金をせず、余った分を貯金しようとしている
9つ目は、先に貯金をするのではなく、余った分を貯金しようとしていることです。
貯金の優先順位が低い場合、貯金することは容易ではありません。順番を変えて、ためるべき額を先に差し引いて貯金用の口座に移すことで、貯金をためやすくなります。
貯金がたまらない主なリスク
貯金がたまらない場合、そのことにさほど危機感を持っていない場合もあるでしょう。しかし、貯金がたまらないリスクは小さいものではありません。ここでは、貯金がたまらないことの主なリスクを3つ解説します。
- 突然の出費に対応しづらくなる
- ライフイベントへの対応が困難となる
- 収入が減った際に家計が厳しくなるおそれがある
突然の出費に対応しづらくなる
貯金がたまっていない場合、突然の出費に対応できないおそれが生じます。
突然の出費は、いつ訪れるかわかりません。たとえば、急に手術が必要となる場合や自宅・車の設備などに不具合が生じて修理・交換が必要となる場合、冠婚葬祭でご祝儀や香典が必要となる場合、身内の不幸で葬儀費用の拠出が必要となる場合などです。
貯金がたまっていない場合にはこのような突然の出費に対応できず、困難が生じるおそれがあるでしょう。
ライフイベントへの対応が困難となる
貯金が貯まっていない場合、ライフイベントへの対応が困難となるおそれが生じます。
たとえば、自宅を購入しようとする場合に一定の頭金がたまっていなければ、ローンの審査が厳しくなったり利息分が嵩んで総支払額が増えたりする可能性があります。また、子どもの学費がたまっていなければ、子どもが希望する進路を諦めざるを得なくなるかもしれません。
収入が減った際に家計が厳しくなるおそれがある
貯金がたまっていない場合、万が一の収入減少時に家計が厳しくなるおそれが生じます。
貯金がたまっていれば、収入が一時的に減少しても貯金を取り崩すことで対応しやすくなるでしょう。また、そもそも貯金の習慣がついており、たとえば毎月の手取り収入が30万円であるところ5万円を貯金に回して日頃から25万円の範囲内で生活していたような場合、多少収入が減少しても貯金額を減らすことだけで対応できる可能性もあります。
一方で、貯金がたまっていない場合にはこのようなバッファがないことから収入減少時の対応が難しくなり、状況によっては家計が厳しくなるおそれがあります。
貯金がたまらない状態を改善する方法
貯金がたまらない状態を改善したい場合、何から手を付ければよいのでしょうか？ここでは、貯金がたまらない状態を改善する主な方法を解説します。
- 家計簿をつけて収支を把握する
- 貯金の目標値を定める
- 固定費を削減する
- 変動費を削減する
- 収入を増やす
- 定期的に貯金額を確認する
家計簿をつけて収支を把握する
貯金がたまらない状態を改善したい場合、まずは家計簿をつけて収支を把握することがスタート地点となります。先ほど解説したように、家計の収支が正しく把握できていなければ、家計の改善ポイントの把握も困難であるためです。
なお、家計簿をつけることが続かない場合には、家計簿アプリの活用なども検討するとよいでしょう。アプリによっては銀行口座やクレジットカードとの連動が可能であり、ある程度自動的に収支を記録できることから、家計簿作成の手間を大きく軽減できるためです。
また、現金での支払いを減らして可能な限りクレジットカードや口座振替などとすることで
支出の記録が残りやすくなり、家計簿作成の負担軽減につながります。
貯金の目標値を定める
家計簿をつけることと並行して、貯金の目標値を設定しましょう。貯金の目標値は、貯金の目的を定め、そこから「逆算」して定めることが基本です。
たとえば、老後の生活資金をためるのが目的であれば、自分にとって老後に必要となる生活費や予備費を算定し、公的年金だけでは不足する分が貯金の目標値となります。また、子どもの学費をためるのが目的であれば、公立・私立など予想される進路に従って必要となる額を算定し、これが貯金の目標値となるでしょう。
貯金の目標値を定めることで、さらにそこから逆算をして月々ためるべき額も明確になります。毎月定額をためる方法もある一方で、賞与がある場合には、賞与の時期に多めに貯金をする方法も検討できます。
たとえば、10年後に500万円をためる必要がある場合、これを平準化して「毎月約4.2万円（＝500万円÷10年÷12か月）をためる」とすることも検討できる一方で、「夏と冬の賞与の時期に15万円ずつ、その他の10か月は2万円ずつためる」などとする方法もあるということです。
固定費を削減する
貯金の目標値を定めたら、その貯金の原資を捻出する方法を検討します。まずは、固定費の削減から検討するとよいでしょう。
固定費とは、家計の支出のうち、毎月おおむね定額となる項目です。たとえば、住居費や自動車維持費、通信費、保険料、水道光熱費、教育費などがこれに該当します。
ただし、通常は変動費（月によって支出額が大きく変動する項目）に分類される娯楽費などであっても、サブスクやスポーツジムの会費などは固定費に該当するでしょう。同様に、毎月美容院に行くのであれば、これも固定費となり得ます。
固定費であるか変動費であるかは項目の名称で決めるのではなく、「ご自分の家庭にとって毎月おおむね定額であるか否か」によって柔軟に判断することをお勧めします。
固定費の削減としては、たとえば次の方法などが検討できます。
- 通信キャリアを変え、格安スマホに乗り換える
- 家族の通信キャリアを統一し、割引の適用を受ける
- 自動車を手放して、リースやカーシェアを利用する
- 行っていないスポーツジムなどを退会する
- 利用頻度の低いサブスクを解約する
- 電気料金プランを、自分の生活スタイルにあったプランに変更する
- 保険を見直し、保障の過不足をなくす
これらの実行により固定費が削減できれば、浮いたお金を貯金に回すことが可能となります。
変動費を削減する
次に、変動費の削減を検討します。変動費を見直す場合には「外食を1回我慢する」などその場の感情に任せるのではなく、削減効果を継続できるよう仕組み化・ルール化を検討するとよいでしょう。
たとえば、次の方法などが検討できます。
- 1か月あたりの外食の上限額を決める
- 食料品の買い出しの頻度を減らす（「ついで買い」の機会を減らす）
- ワンシーズンあたりの衣服費の上限額を決める
- ワンシーズンあたりの娯楽費の上限額を決める
このように、仕組み化・ルール化をすることで、変動費であっても見直しの効果を継続させやすくなります。
収入を増やす
支出の削減と並行して、収入を増やすことも検討します。収入を増やすことで、増えた分の手取り収入を貯金にまわしやすくなるためです。
収入を増やす方法としては、次のものなどが検討できます。
- 夜間や休日に副業でアルバイトをする
- フリーランスとして副業をする
- 今の会社で昇給を目指す、資格手当などの手当ての受給を目指す
- 専業主婦（夫）である家族に働きに出てもらう
- 子どもが働ける年齢（満15歳に達した日以後の最初の4月1日以降）である場合にはアルバイトで収入を得てもらう
ただし、会社によっては副業が禁止されている場合や副業について事前承認制を採っている場合もあるため、副業によって収入を増やそうとする際は勤務先の規定を事前に確認しておきましょう。お子さまのアルバイトは、年齢や学校の規則、保護者の同意、学業に影響が出ないこと等の条件を満たす範囲で検討しましょう。
また、家族に新たに働きに出てもらう場合、得る収入などによっては扶養から外れ、社会保険料などの負担で家計全体の収入が減るいわゆる「逆転現象」が起きる可能性もあります。そのため、家族に収入を得てもらう場合には、この点も事前に確認しておくことをお勧めします。
定期的に貯金額を確認する
家計を見直して貯金を始めたら、定期的にたまった貯金額を確認することをお勧めします。
貯金額を定期的に確認することで目標までの道筋が見え、貯金を継続するモチベーションとなるためです。また、確認の結果、想定よりも貯金がたまっていないことに気付いた場合には、計画を変更するなどの対応がとりやすくなります。
貯金を成功させるコツ・ポイント
一定のコツやポイントを押さえることで、貯金を成功させやすくなります。ここでは、貯金を成功させる主なコツとポイントを5つ解説します。
- 貯金したい額を先に差し引く
- 貯金の目的を明確にする
- 変動費ではなく固定費の削減から検討する
- 夫婦で家計の情報を共有する
- お金のプロに相談する
貯金したい額を先に差し引く
貯金を成功させるポイントの1つ目は、貯金したい額を先に差し引くことです。
先ほど解説したように、「先に生活費として使い、残った額を貯金に回す」という方法では、貯金を成功させるのは容易ではありません。そうではなく、収入が入ったら貯金したい額を真っ先に貯金用の口座に移して残った額で生活を送る仕組みにすることで、貯金を成功させやすくなります。
この「貯金用の口座」は文字どおり銀行の預貯金口座とする場合もあれば、投資用の口座や保険の掛金とする方法も検討できます。具体的な選択肢については、後ほど改めて解説します。
貯金の目的を明確にする
貯金を成功させるポイントの2つ目は、貯金の目的を明確にすることです。
先ほど解説したように、明確な目的がないまま貯金を成功させるのは容易なことではありません。貯金の目的を明確にすることでためるべき額が明確となるほか、モチベーションも向上し、貯金を成功させやすくなります。
変動費ではなく固定費の削減から検討する
貯金を成功させるポイントの3つ目は、変動費ではなく固定費の削減から検討することです。
変動費の削減効果はその場限りなものとなりやすい一方で、固定費の削減効果は一定期間継続します。たとえば、「1万円の外食を1回我慢する」効果は1度きりである一方で、「1,000円のサブスクを解約する」効果は一定期間続くということです。そのため、家計を改善して貯金を成功させるためには、固定費から優先的に見直すとよいでしょう。
ただし、変動費であっても「1か月あたりの外食の上限額を決める」などの仕組み化・ルール化をする場合には、削減効果を継続させやすくなります。
夫婦で家計の情報を共有する
貯金を成功させるポイントの4つ目は、夫婦で家計の情報を共有することです。
夫婦の収支がそれぞれブラックボックスとなったままでは、抜本的な家計の改善は困難でしょう。そのため、この場合にはまず夫婦で情報を共有し、家計全体の収支を見える化するのが先決です。家計全体の収支を把握することで使いすぎている項目の把握が容易となり、家計改善や貯金の成功につながりやすくなります。
なお、夫婦であってもすべての支出を共有することに抵抗がある場合には、たとえばそれぞれのお小遣いとして「1か月あたり〇万円」などと一定額を設定し、その範囲内だけは情報共有を求めないことも1つの方法です。ただし、お小遣いの額が多すぎれば結局のところブラックボックスの部分が増えることになりかねないため、お小遣いは収入に応じた適正額に設定することがポイントです。
お金のプロに相談する
貯金を成功させるポイントの5つ目は、お金のプロに相談することです。
家計の改善は、お金のプロに相談できます。プロから専門的かつ客観的なアドバイスを受けることで、貯金の目的に応じて現在ためるべき額を適正に設定しやすくなります。また、家計の問題点も把握でき、具体的にどの部分をどのように改善すべきかの判断の手助けともなるでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、資産形成や家計見直しなどのサポートをしています。「思うように貯金がたまらない」、「家計を見直したいが、どこから手を付けるべきかわからない」などとお困りの際などには、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
貯金がたまらない場合におすすめの商品・制度
先ほど解説したように、貯金がたまらない場合には残った額を貯金するのではなく、貯金すべき額を先に差し引いて「別の口座」に移すのがポイントです。しかし、この「別の口座」が普通預金口座であれば、容易に引き出せてしまいます。せっかく貯金用の口座にお金を入れても、生活費が足りない都度引き出すことが常態化すれば、目標額の貯蓄は困難でしょう。
では、貯金や資産形成を実現したい場合、差し引いたお金はどのような方法で貯めればよいのでしょうか？ここでは、お金を貯めるために活用できる主な商品と制度を5つ紹介します。
- 定期預金（貯金）・積立預金（貯金）
- 財形貯蓄
- 学資保険などの積立型保険
- iDeCo
- NISA
定期預金（貯金）・積立預金（貯金）
1つ目は、定期預金（貯金）や積立預金（貯金）です。
定期預金（貯金）や積立預金（貯金）は、普通預貯金口座から定期的に振り替える設定とできることも多く、定期的な資産形成が実現しやすいでしょう。また、原則として元本割れのリスクもないため、リスクを抑えて資産形成がしたいと考える人に向いているといえます。
ただし、万が一金融機関が破綻した場合には、預金保険制度では“1金融機関・1預金者あたり”元本1,000万円までとその利息等が保護対象です。超過分は保護されません。そのため、このリスクも避けるためには、1行あたりの預入れ額を1,000万円までに抑えるとよいでしょう。
また、定期預金（貯金）や積立預金（貯金）は資産を失うリスクが低い反面、一般的に大きなリターンも期待できません。また、インフレリスク（インフレによって物価が上昇することで、相対的に保有資産の価値が低下するリスク）への対応が難しいことにも注意が必要です。
財形貯蓄
2つ目は、財形貯蓄です。財形貯蓄とは、給与などからの天引きにより自動的にお金を積み立てる制度です。
財形貯蓄には、次の3つがあります。
- 一般財形貯蓄
- 財形年金貯蓄
- 財形住宅貯蓄
なかでも、「財形年金貯蓄」と「財形住宅貯蓄」では、本来の目的の用途外で払い戻しを受けるなど一定の場合を除き、利子等にかかる税金が一定額まで非課税となります。
天引きによって自動的に資産形成ができるため、自分で資産形成をするのが難しい方などに適しているといえるでしょう。ただし、勤務先が制度を導入していなければ活用ができないため、活用したい場合にはまずは勤務先が財形貯蓄制度を導入しているか否か確認する必要があります。
学資保険などの積立型保険
3つ目は、学資保険などの積立型保険です。
保険には主に、一定期間保険事故が起きなければ保険金が受け取れない「掛け捨て」のものと、保障機能と貯蓄機能を併せ持つ「積立型保険」とが存在します。
将来の子どもの教育資金をためたい場合には、積立型保険の1つである「学資保険」への加入が選択肢に入ります。学資保険とは、教育資金の準備に特化した貯蓄型の生命保険です。具体的な内容は保険商品によって異なるものの、一般的には子どもが幼いうちから毎月など定期的に保険料を支払い、子どもの大学進学時などにまとまった保険金が支払われるものが多いでしょう。
また、学資保険では、契約者である世帯主が払込期間の途中で万が一亡くなるなどした場合に、以後の保険料の支払いが免除されることが一般的です。保険料の払い込みが免除された場合であっても保険金は契約通りに支払われるため、万が一世帯主が亡くなった場合にも、子どもの教育資金の準備が可能となります。
なお、学資保険を途中で解約する場合、元本割れのリスクがあることに注意しなければなりません。しかし、これは見方を変えれば「別の用途に流用しづらい」ともいえ、この点はメリットともなり得ます。
iDeCo
4つ目は、iDeCoの活用です。iDeCoとは、自分が拠出した掛金を自分で運用して資産形成をする私的年金制度です。運用した資金は、原則として60歳以降に老齢給付金として受け取れます。
iDeCoの掛金の上限額は加入者の区分などにより、1.2万円から6.8万円に設定されています。とはいえ、必ずしも上限までを拠出する必要はなく、月々5,000円から1,000円単位で拠出額を設定できます。（なお、掛金の上限額は制度改正により変更されることがあるため、最新の上限額は公的機関や金融機関のサイト等でご確認ください）掛金は自動振替にできるため、iDeCo口座を開設して最初に設定をすることで、後は自動的な資産形成が実現できるでしょう。
なお、iDeCoは拠出額の全額が所得控除の対象となるなど、税制面でも優遇されています。
NISA
5つ目は、NISAの活用です。
インフレリスクに備えるためには、リスクがあることも理解したうえで、株式や投資信託などへの投資も検討するとよいでしょう。しかし、株式や投資信託の売却益や配当・分配金には、原則として20.315％の税金がかかります。
一方で、NISA口座を開設してその口座内で売買する場合には、この売却益や配当・分配金にかかる税金が非課税となります。せっかく得た売却益や配当金などが税金によって目減りする事態を避けられるため、より効率的な資産形成が実現できます。
NISAには、「成長投資枠」と「つみたて投資枠」の2つの枠が設けられており、それぞれ次のとおりです。
- 成長投資枠：上場株式や投資信託等を対象とする投資枠
- つみたて投資枠：長期の積立・分散投資に適するとして金融庁の基準を満たした一定の投資信託を、定期的に購入する投資枠
なかでも、「つみたて投資枠」は毎月少しずつ投資信託を買い増せるため、長期的な資産形成に適しています。最初に積立設定をすることで、預金口座や証券口座から自動的に資金を振り替えて積み立てる設定も可能であるため、まずは少額の投資から始めてみるとよいでしょう。
貯金がたまらない場合のよくある質問
最後に、貯金がたまらない場合におけるよくある質問とその回答を4つ紹介します。
貯金額の目安は？
適正な貯金額は一律にお伝えできるものではなく、貯金の目的などによって変動します。
ただし、現状として明確な目的まではない場合には、ひとまず収入の10％程度を目安として貯金を始めることも1つの方法です。
収入が少なくても貯金できる方法はある？
収入が少ない場合に貯金を成功させる方法としては、収入が入ったらまず一定額を貯金用の口座に移すことが検討できます。貯金したい額を先に差し引いて残った額で生活することにすることで、少ない収入であっても貯金を継続しやすくなります。
何から節約すればいい？
貯金をすべき額の捻出が難しい場合、固定費から優先的に節約するのがおすすめです。
保険や電気料金プランを見直したり不要なサブスクを解約したりすることで家計のスリム化が実現でき、浮いた分を貯金に回しやすくなります。また、食費が嵩んでいる場合には外食が多い可能性もあるため、外食を減らすことも検討するとよいでしょう。
貯金と投資、どちらを優先すべき？
貯金と投資のどちらを優先すべきかは、状況やお金をためる目的などによって異なります。
一般的には、貯金と投資の適正割合は「100％～70％：0％～30％」程度とされることが多いでしょう。しかし、収入が多くお金を取り崩すべき時期までに十分な猶予もある場合には、投資の割合をもう少し増やしてもよいかもしれません。
まとめ
貯金がたまらない人の主な特徴を紹介するとともに、貯金がたまらない状態の改善方法や貯金を成功させるポイントなどを解説しました。
貯金がたまらない人の特徴としては、収支を管理していないことや外食が多いこと、夫婦それぞれの支出がブラックボックスとなっていること、先に貯金をせず余った分を貯金しようとしていることなどが挙げられます。この状態を改善するには、まずは家計簿をつけて収支を把握したうえで貯金の目標値を定め、貯金に必要な額を捻出できるよう固定費から順に家計を見直すとよいでしょう。
貯金を成功させるには、貯金したい額を先に差し引くことや夫婦で家計の情報を共有すること、プロに相談することなどがポイントです。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、資産形成や家計の見直しなどのサポートをしています。思うように貯金がたまらずお困りの際などには、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
