老後資金は夫婦でいくら必要？自分に必要な老後資金の試算方法を解説
夫婦でゆとりのある老後を過ごすためには、3,000万円程度が必要だと言われることもあります。
では、実際のところ、老後資金は夫婦でどの程度準備すればよいのでしょうか？また、自分たちにとって必要となる老後資金は、どのように試算すればよいのでしょうか？今回は、ご夫婦で老後を過ごすために必要となる資金の考え方やご自分たちにとって必要となる老後資金の試算方法などについて、お金のプロがくわしく解説します。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や家計診断などのサポートを提供しています。ご夫婦の老後資金を準備したいとお考えの際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
▼この記事のポイント
- 夫婦の老後資金の必要額は、「収入だけでは賄えない生活費×必要年数分」と「老後に発生する可能性がある臨時費用」の合計額。
- 老後の夫婦の1か月あたりの支出額の平均は約30万円だが、実際に必要となる生活費は生活環境などによって大きく異なる。
- 平均値にとらわれ過ぎず、ご自分たち夫婦の「理想の老後」から老後の必要資金を試算するのがお勧め。
夫婦の老後資金の基本的な考え方
一般的に、老後には現役時代のようには収入を得ることが難しくなります。公的年金のほかに継続雇用やパートなどで収入を得られる場合もあるものの、それでも多くの方にとって、現役世代並みの収入を得ることは困難でしょう。
そのため、老後には、得た収入だけでは毎月の生活費を賄えない可能性が生じます。この「収入だけでは賄えない生活費」は、原則として貯蓄を取り崩して対応する必要があります。
また、たとえば住宅をバリアフリー化するためのリフォーム代などの臨時的な費用も、原則として貯蓄から捻出する必要があるでしょう。つまり、夫婦で貯めておくべき老後資金は次の2つの合計額であるといえます。
- 収入だけでは賄えない生活費×必要年数分
- 老後に発生する可能性がある臨時費用
老後資金を準備する際は、この点を意識して試算するとよいでしょう。
老後の生活費は夫婦でいくらかかる？
65歳以上の無職世帯における夫婦2人世帯の1か月あたりの支出額の平均値は、296,829円とのデータがあります。ただし、これはあくまでも平均値であり、「ご自分たち夫婦の老後の生活費が、1か月あたり約30万円かかる」ということではありません。これについて、順を追って解説します。
統計から見る夫婦の生活費
総務省が公表する「家計調査報告 家計収支編 2025年（令和7年）平均結果の概要」によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の1か月あたりの消費支出の平均値は263,979円でした。
このほかに、非消費支出（直接税・社会保険料）が32,850円あります。これらを合計すると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯における1か月あたりの支出額は、296,829円となります。
消費支出の項目別の月平均支出額は、次のとおりです。
| 項目 | 月平均額（単位：円） |
|---|---|
| 食料 | 78,964 |
| 住居 | 17,739 |
| 光熱・水道 | 23,540 |
| 家具・家事用品 | 11,237 |
| 被服及び履物 | 5,354 |
| 保健医療 | 17,941 |
| 交通・通信 | 31,325 |
| 教育 | 0 |
| 教養娯楽 | 26,538 |
| その他の消費支出 | 51,341 |
| 合計 | 263,979 |
必要な生活費は生活環境によって大きく左右される
先ほど紹介した金額は、あくまでも「平均値」です。65歳以上の夫婦のみの無職世帯の生活費が「絶対に約30万円かかる」ということでもなければ、「30万円あれば絶対に足りる」ということでもありません。なぜなら、必要な生活費は生活環境などによって大きく変動するためです。
たとえば、「都心の賃貸マンションで暮らして頻繁に外食や旅行をして、動けなくなったら手厚いサポートが受けられる施設に入所したい」と希望するのであれば、30万円では足りない可能性が高いでしょう。一方で、「持ち家である一軒家で子ども世帯と同居しており、隣接する畑での家庭菜園や近所の友人とのお喋りが楽しみ」という方であれば、1か月に30万円もかからないかもしれません。
このように、生活環境や理想とする老後の形は人によって大きく異なり、必要となる老後資金も人によって異なります。そのため、平均値は参考として捉え、ご自分たちが理想とする老後の形から必要な資金を試算することをお勧めします。
老後に現役時代よりもお金がかかりやすい項目
老後に現役時代よりもお金がかかりやすい項目には、次のものが挙げられます。
- 保険料
- 医療・介護費用
- 娯楽費
前提として、「老後」は現在の延長線上にあり、「老後」になった途端に生活に必要となるお金が一変するわけではありません。しかし、現役世代よりも支出の増えやすい項目があることも確かです。ご夫婦に必要となる老後資金を試算する際は、この点も加味する必要があるでしょう。
老後に支出が増えやすい主な項目についてそれぞれ解説します。
保険料
生命保険や医療保険は、加入時や更新時のリスクによって保険料が変動することが一般的です。年齢が上がればそれだけ医療にかかるリスクなどが高いと判断されるのが一般的であり、これに応じて保険料も高くなる可能性があります。
なお、結婚当初やお子さまが幼いときに加入した保険は、保障内容が現状に見合わなくなっている可能性があるでしょう。そのため、本格的に「老後」に突入する前に、ご夫婦の保険を見直しておくことをお勧めします。
医療・介護費用
年齢が上がると医療にかかる機会が増えやすくなるほか、心身の状態によっては介護が必要となる可能性があります。そのため、現役時代と比較して医療・介護の費用がかさみやすくなるでしょう。
なお、先ほど紹介した総務省の統計データでは、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の1か月あたりの保健医療費は17,941円となっています。現時点で健康であり、持病があるなど特別な事情がない限り、保健医療費はこの平均値を参考として老後資金を試算するとよいでしょう。
娯楽費
「老後」のなかでも比較的年齢が若いときには、現役時代よりも娯楽費がかかる可能性があります。現役時代には仕事などで忙しく娯楽の時間がとりづらかった方も、老後にはさほど時間を気にすることなく趣味に時間をかけやすくなるためです。
夫婦で充実した老後を送りたいのであれば、娯楽費も考慮にいれて老後資金を試算するとよいでしょう。
老後に必要となる可能性がある生活費以外の費用
老後資金を試算する際は通常の生活費のほかに、臨時費用も加味しておく必要があるでしょう。老後に発生しやすい主な臨時費用には、次のものが挙げられます。
- 自宅のリフォーム費用
- 引越し費用
- 冠婚葬祭費
- 子どもや孫への支援費用
- 施設への入所費用
それぞれの費用について、概要を解説します。
自宅のリフォーム費用
老後には、自宅のリフォーム費用が必要となる可能性があります。
たとえば、段差を解消するリフォームや、階段に手すりを設置するリフォームなどです。身体の状態によっては、ご自宅で安全に生活するために、さらに別の工事も必要となるかもしれません。また、ご自宅の老朽化によって設備が故障し、交換や修理が必要となる可能性もあるでしょう。
自宅のリフォーム費用はリフォームの内容や規模によって異なるものの、100万円以上を要することも珍しくありません。そのため、持ち家で生活する予定である場合には、自宅のリフォーム費を考慮しておく必要があります。
引越し費用
老後に引越しをする可能性がある場合には、その費用を考慮しておく必要があります。
たとえば、交通の便の悪い広い一軒家から、スーパーや病院などへのアクセスが容易な都心のコンパクトな住居に引っ越すことなどが想定されます。
冠婚葬祭費
身近な人のお葬式や結婚などの冠婚葬祭に、費用がかかる可能性があります。
冠婚葬祭では、香典・ご祝儀や衣装代、交通費などを含めて、1回あたり5万円から15万円程度が必要となる可能性があります。そのため、冠婚葬祭への出費に備えた予備費を確保しておく必要があるでしょう。
子どもや孫への支援費用
孫の年齢や子どもの経済状況によっては、子どもや孫に対して経済的な支援が必要となる可能性があります。たとえば、お孫さんの教育資金などの援助を求められる可能性があるでしょう。
お子さま世帯への援助を予定しているのであれば、その金額も加味して老後資金を試算しておく必要があります。
施設への入所費用
いずれ施設に入所したいと考えているのであれば、施設の入所費用を加味して老後資金を試算する必要があります。
入所時の初期費用や毎月の利用料などは、施設によって大きく異なります。そのため、早いうちから複数の施設を見学するなどしてご自分が希望する施設を見つけ、そこに入所するための条件や費用を確認しておくとよいでしょう。
老後の夫婦の収入の目安はどのくらい？
老後には、主な収入源が公的年金となる人も多いでしょう。老後に夫婦が受け取れる年金は、夫婦のこれまでの職業などによって変動します。
ここでは、夫婦の年金額の目安と具体的な年金額の確認方法を解説します。
夫婦の年金額の目安
厚生労働省年金局が2025年12月に公表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、受け取っている年金月額の平均はそれぞれ次のとおりでした。
| 種別 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 厚生年金受給者 | 169,967円 | 111,413円 |
| 国民年金受給者 | 61,595円 | 57,582円 |
これらを組み合わせると、夫婦の組み合わせによる年金月額の目安は、次のとおりとなります。
| 夫婦の職業 | 例 | 年金月額の目安 |
|---|---|---|
| ともに厚生年金受給者である場合 | ともに会社員 | 281,380円 |
| 夫が厚生年金受給者、妻が国民年金受給者である場合 | 夫が会社員、妻が専業主婦または自営業 | 227,549円 |
| 妻が厚生年金受給者、夫が国民年金受給者である場合 | 妻が会社員、夫が専業主夫または自営業 | 173,008円 |
| ともに国民年金受給者である場合 | ともに自営業、または一方が自営業でもう一方が専業主婦（主夫） | 119,177円 |
具体的な年金額はねんきん定期便などから確認できる
ご自分が受け取れる具体的な年金額は、誕生月に日本年金機構から届く「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」などから確認できます。これらの見方は別の記事でも紹介しているため、こちらもご参照いただくとよいでしょう。
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先ほど紹介した年金額は、あくまでも平均値です。特に、厚生年金は受け取っていた給与や賞与の額などによって受け取れる年金も大きく変動するため、必ずしもこの額の年金が受け取れるわけではありません。
また、非常に単純化したケースであり、「夫が会社員だったが途中で独立して自営業になった」や「妻が会社員だったが、子育て期間中は専業主婦だった」などのケースでは、さほど参考にならないでしょう。
そのため、平均値は目安として捉え、ねんきん定期便などから「実際に、自分たちはいくらの年金を受け取れるのか」を確認しておくことをお勧めします。
夫婦の老後資金を貯める主な方法
夫婦でゆとりある老後を送るために貯蓄する手段としては、主に次のものが挙げられます。
- 定期預金
- 個人年金保険
- 投資信託
定期預金
定期預金とは、事前に取り決めた一定期間中の解約が制限される預金です。解約が制限される代わりに、いつでも自由に引き出せる普通預金よりも利息が高めに設定されていることが一般的です。
定期預金は、金融機関が破綻しない限り元本割れしません。また、万が一金融機関が破綻しても、1金融機関あたり、預金者1人について元本1,000万円までと破綻日までの利息等が保護されます。そのため、安全性が高く、老後資金の資産形成に適しているといえます。
ただし、定期預金の利息は普通預金より高めであるとはいえ、資産を大きく増やすことには適しません。
また、インフレリスクへの対応が難しいことにも注意が必要です。インフレリスクとは、物価が継続的に上昇することで、自分の保有する資産の価値が相対的に目減りするリスクです。
たとえば、現在の試算で「老後は1か月あたり夫婦で30万円あれば生活できる」と考えていても、物価が2倍になれば、同等の生活を送るためには1か月あたり60万円が必要となるかもしれません。
そのため、老後資金のすべてを預貯金だけで準備するのではなく、必要に応じてインフレリスクに対応しやすい資産（投資信託など）との組み合わせも検討するとよいでしょう。
個人年金保険
個人年金保険とは、自分で保険料を拠出して積み立てる私的年金です。
個人年金保険の内容は、保険商品や契約内容などによって異なります。一般的には、あらかじめ保険料を払い込み、「60歳」や「65歳」など契約で定めた一定の年齢に達した時点から、「5年間」や「10年間」などの期間にわたって年金が受け取れる商品が多いでしょう。
個人年金保険に加入することで、老後の収入を増やすことにつながります。
ただし、個人年金保険は、所定の時期に受け取れる「金額」が契約で定められていることが一般的です。そのため、定期預金と同じく、インフレリスクへの対応としてはやや弱いでしょう。
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投資信託
投資信託とは、不特定多数の投資家から集めた資金を取りまとめ、運用のプロが株式や債券などに分散して投資する金融商品です。運用成果に応じて投資家に分配金が支払われるほか、売却をして購入時との差益を得ることも可能です。
前提として、資産形成の鉄則に「1つのカゴに卵を盛るな」というものがあります。これは、「1社の株式など特定の金融商品に資金をまとめて投じてはならない」という意味です。特定の金融商品だけに資産の大半を投じれば、仮にその会社の株価が暴落した際に、資産の大半を失うこととなりかねません。
そこで、リスクを分散するために、異なる企業や異なる業種、異なる国、異なる種類の金融商品（株式・債券など）に分散して投資することが推奨されます。
とはいえ、個人の限られた資産で分散投資をすることには、限界があるでしょう。そこで検討したいのが投資信託の購入です。投資信託は、その運用方針に従って、複数社・複数国の株式や債券が「パッケージ化」されています。つまり、投資対象を広く設定している投資信託を1口購入するだけでも、分散投資が実現できるということです。
そのため、老後へ向けた資産形成では、投資信託の購入を組み合わせることを検討するとよいでしょう。ただし、投資信託にはリスクもあるため、実際に購入する際はその商品のリスクをご確認ください。
老後資金を貯めるために活用したい主な制度
老後資金を効率よく貯めるためには、iDeCoやNISAなどの制度を活用するのがお勧めです。それぞれの制度について、概要を解説します。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoとは、自分が拠出した掛金を自分で運用し、資産を形成する年金制度です。掛金は最大で65歳になるまで拠出でき、原則として60歳以降に老齢給付金として受け取れます。
iDeCoでは掛金の全額が所得控除（小規模企業共済等掛金控除）の対象となるほか、運用益に対して通常かかる20.315％の税金も非課税となります。そのため、より効率的に老後資金を準備できます。
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NISA（少額投資非課税制度）
NISAとは、株式や投資信託の運用益に通常かかる20.315％の税金が非課税となる制度です。
NISAには、次の2つの枠があります。
| 種別 | 概要 |
|---|---|
| 成長投資枠 | 株式や投資信託をその都度購入して運用する |
| つみたて投資枠 | 所定の投資信託を毎月一定額ずつ購入する |
これらは併用できるものの、これから資産形成を始める際は「つみたて投資枠」の活用から始めるとよいでしょう。つみたて投資枠の投資先は、長期の積立・分散投資に適するとして金融庁の基準を満たした一定の投資信託に限られており、老後へ向けた長期的な資産形成に適しているためです。
参照元：NISAを知る（金融庁）
必要な老後資金はいくら？自分に必要な老後資金を試算する方法
ご自分たちに必要となる老後資金は、次のステップで試算できます。
- 老後に必要となる生活費を試算する
- 老後の収入を試算する
- 老後の「1か月あたりの不足額」を試算する
- 「1か月あたりの不足額」に「老後の期間」を乗じる
- 臨時費用を加算する
ここでは、老後資金の簡易的な試算方法を紹介します。
老後に必要となる生活費を試算する
はじめに、老後に必要となる1か月あたりの生活費を試算します。現在かかっている毎月の生活費から「老後には不要となる費用」を控除し、「老後に必要となりそうな費用」を加算することで、簡易的に算出できます。
「老後には不要となる費用」は状況によって異なるものの、たとえばお子さまの学費や完済予定の住宅ローンなどが挙げられます。
一方で、「老後に必要となりそうな費用」の代表格は、医療費です。また、「老後は定期的に旅行に行きたい」など何らかの希望がある場合には、これにかかる費用も加算して試算するとよいでしょう。
老後の収入を試算する
次に、老後の収入を試算します。
多くの方にとって、老後の収入の柱となるのは公的年金でしょう。そのため、まずは、受給が見込まれる公的年金の額を把握します。
そのほかに、個人年金保険による年金や家賃収入など定期的な収入が見込まれる場合には、これも加算しましょう。
老後の「1か月あたりの不足額」を試算する
先ほど算定した「老後の収入」から「老後に必要となる生活費」を控除することで、老後の「1か月あたりの不足額」が試算できます。
この金額がプラスとなる場合には、後ほど解説する臨時費用分だけを準備すれば事足りるでしょう。一方で、多くの人は、この金額がマイナスとなるかと思います。その場合には、次のステップに進みます。
「1か月あたりの不足額」に「老後の期間」を乗じる
「1か月あたりの老後の収入－老後に必要となる生活費」がマイナスとなる場合には、このマイナス部分を貯蓄などで賄う必要があります。そのため、この「1か月あたりの不足額」に「老後の期間」を乗じて、トータルの不足額を算出しましょう。
「老後の期間」の算定には、厚生労働省が公表している「令和6（2024）年簡易生命表」が参考になります。これによると、主要な年齢での平均余命は次のとおりです。
| 年齢 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 60歳時点 | 23.63年 | 28.92年 |
| 65歳時点 | 19.47年 | 24.38年 |
夫婦の場合には、「老後の期間が長い側」を基準に不足額を算出しましょう。
なお、これはあくまでも平均であり、これ以上長生きする可能性もあります。そのため、平均余命よりもやや長めの期間を「老後」として、不足額を試算することをお勧めします。
臨時費用を加算する
先ほど解説したように、老後には住宅のリフォーム代などの臨時的な費用が発生する可能性があります。そのため、先ほど算出した「老後の生活費の不足額」に、臨時費用として準備すべき額を加算しましょう。
この算出結果が、ご自分たち夫婦が理想とする老後を送るために貯蓄などで準備すべき大まかな金額です。より詳細な試算が必要な場合には、ファイナンシャルプランナーなどのプロに相談することをお勧めします。
夫婦に必要な老後資金を準備するポイント
夫婦に必要な老後資金を準備する際は、次の3つのポイントを押さえるとよいでしょう。
- 自分たちの理想の老後から「逆算」する
- インフレリスクを考慮する
- プロに相談する
自分たちの理想の老後から「逆算」する
夫婦の老後に必要となる金額は、平均値や一般論を基準とするのではなく、自分たちの理想とする老後の形から「逆算」をして検討すべきでしょう。生活環境や理想とする老後の形が違えば、必要となる老後資金も大きく異なることになるためです。
インフレリスクを考慮する
夫婦の老後資金を準備する際は、インフレリスクを考慮しましょう。インフレリスクを加味していなければ、インフレが起きた際に老後資金が相対的に不足することとなり、想定した老後生活が送れなくなるかもしれません。
そのため、老後資金を準備する際は、必要に応じて、インフレに対応しやすい投資信託なども組み合わせることをお勧めします。
プロに相談する
ご自分が理想とする老後を送るために夫婦でどの程度の資金が必要なのか判断に迷う場合には、プロに相談するのがお勧めです。プロからのアドバイスをもとにご自分たちにとって必要な老後資金を設定することで、自信をもって老後資金の準備に取り組みやすくなるでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や保険の見直し、家計診断などのサポートをしています。ご夫婦での老後資金に不安がある際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
夫婦の老後資金に関するよくある質問
最後に、夫婦の老後資金に関するよくある質問とその回答を紹介します。
夫婦の老後資金はいくら必要？
夫婦に必要な老後資金は、一律にお伝えできるものではありません。老後に必要となる金額は、生活環境や理想とする老後の形などによって大きく変動するためです。
そのため、ご自分の理想とする老後にかかる生活費から「逆算」をして、必要資金を試算することをお勧めします。
夫婦の一方が亡くなると必要な生活費は半分になる？
夫婦の一方が亡くなっても、必要な生活費が半分になる可能性は低いでしょう。なぜなら、生活費のなかには住宅の維持費や電気代など、世帯の人数に左右されないものも少なくないためです。
夫婦の老後資金を定期預金だけで貯めてもよい？
夫婦の老後資金を定期預金だけで貯めることは、あまりお勧めできません。なぜなら、定期預金だけではインフレリスクへの対応が難しいためです。
そのため、老後資金を準備する際は、必要に応じて、投資信託などインフレリスクに対応しやすい資産も組み合わせるとよいでしょう。
まとめ
ご夫婦で準備すべき老後資金について解説しました。
夫婦2人世帯の老後の支出の平均値は、1か月あたり約30万円とのデータがあります。とはいえ、これはあくまでも平均値であり、必要な資金は生活環境や理想とする老後の形などによって大きく変動します。
そのため、理想とする老後の形を検討したうえで、ご自分たちが準備すべき老後資金の額を試算するとよいでしょう。老後資金に不安がある際は、プロへの相談をお勧めします。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や保険の見直し、家計診断などのサポートを提供しています。ご夫婦での老後資金に不安がある際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
