家計が「赤字」の場合の立て直し方法は？主な原因と改善方法をわかりやすく解説
さまざまな理由から、家計が赤字になることがあります。家計の赤字には一時的なものと慢性的なものがあるため、赤字の原因を把握したうえで適切に対処することが必要です。
では、家計の赤字となる原因には、どのようなものがあるのでしょうか？また、家計が一時的に赤字となっている場合、どのように対処すればよいのでしょうか？今回は、家計が赤字となる原因や家計が赤字となっている場合の対処法、家計の赤字を立て直すポイントなどについてくわしく解説します。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、家計改善や保険見直しなどのサポートをしています。家計の赤字は、事前の対策で防げることも少なくありません。
家計が一時的に赤字となってお困りの際や、将来の赤字リスクに備えられる保険への加入をご検討の際などには、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
家計が赤字になる主な原因
家計が赤字となる場合、その原因としてはさまざまな原因が考えられます。はじめに、家計が赤字となる主な原因を6つ解説します。
- 出産や入院などで一時的に収入が減ったから
- 子どもの学費がかかっているから
- 転職や退職、降格などで収入が減ったものの従前どおりの生活を送っているから
- 無理な住宅ローンを組んだから
- 使途不明の支出が多いから
- 夫婦間で収支の情報共有ができていないから
出産や入院などで一時的に収入が減ったから
家庭内で収入を得ている人が、出産や入院などにより収入が得られない状態になると、一時的に家計が赤字となる場合があります。
子どもの学費が一時的にかかっているから
子どもの小学校・中学校・高校・大学の入学前には、ランドセルや学用品、制服などさまざまな用品をそろえる必要が生じるほか、高校や大学、私立の小学校や中学校では入学金の支払いが必要となります。また、受験前には塾や模試などの費用が必要となることもあるでしょう。このような原因により、一時的に家計が赤字となることがあります。
また、高校や大学では授業料も高額となりやすく、在学期間中にわたって家計が赤字となることもあります。
転職や退職、降格などで収入が減ったものの従前どおりの生活を送っているから
収入が永続する保証はなく、転職や退職、降格などにより収入が減ることもあります。収入が減ったにもかかわらず、家計をダウンサイジングできずに従前どおりの生活を送っていれば、家計が慢性的な赤字に陥るリスクがあります。
無理な住宅ローンを組んだから
理想の居住環境を手に入れるために、予算よりも高い物件を購入することがあります。しかし、住宅ローンの返済は長期にわたって継続するため、無理な住宅ローンを組んでしまうと、これが原因で家計が赤字となるかもしれません。
使途不明の支出が多いから
衝動買いや「ついで買い」が多い場合、使途不明の支出が増えやすくなります。1回の支出額は少なくても積み重なることで無視できなくなる金額となることも多く、これが原因で家計が赤字となる可能性があります。
夫婦間で収支の情報共有ができていないから
共働きの夫婦では、夫婦間で収支の情報共有ができていないことがあります。お互いの収支が「ブラックボックス」となることで無駄な出費の把握が遅れ、気づいたときには家計が赤字となっているという場合もあるでしょう。
【原因別】家計が赤字の状況は問題あり？
家計が赤字となっていることは、問題なのでしょうか？ここでは、赤字となっている原因ごとに解説します。
家計の赤字が一時的なものである場合
家計の赤字が一時的なものである場合には、大きな問題とはなりません。一時的な赤字とは、たとえば共働きの妻の出産や一時的な入院、子どもの入学などです。
ただし、学費の負担などで一時的に出費が増えることが事前に予想できるのであれば、学費の備えは、学資保険・積立預金・つみたて投資（リスクあり）等、ご家庭のリスク許容度に応じて比較検討することをお勧めします。
また、結果的に入院が長引けば、貯蓄が底をつき家計が厳しくなるかもしれません。そのような事態に備えて、医療保険や所得補償保険、就業不能保険への加入も検討するとよいでしょう。
家計の赤字が慢性的なものである場合
家計の赤字が慢性的なものである場合、そのまま対策を講じなければ家計が厳しくなるおそれが生じます。赤字が膨らみ、にっちもさっちもいかない状態となる前に、抜本的な家計改善をすべきでしょう。
家計が一時的に赤字となった場合の対処方法
家計が一時的に赤字となった場合、どのように対処すればよいのでしょうか？ここでは、家計が一時的に赤字となった場合の対処法を3つ解説します。
- 貯蓄を切り崩す
- 生命保険の契約者貸付制度を活用する
- ボーナス払いとする
なお、ここで紹介するのは「すでに赤字になっている場合の対処法」であるものの、将来の赤字に備えるためには保険の加入による備えも検討するとよいでしょう。
貯蓄を切り崩す
1つ目の対処法は、貯蓄を切り崩すことです。一時的な赤字である場合、まずはこの方法によって対処することが一般的です。
まずは普通預金から捻出し、これでも不足する場合には定期預金の解約も検討します。
生命保険の契約者貸付制度を活用する
2つ目の対処法は、「生命保険の契約者貸付制度」を活用することです。生命保険の契約者貸付制度とは、一時的に資金が不足する際に、契約している生命保険から解約返戻金の範囲内で一時的な借り入れをする制度です。
解約返戻金のある保険に加入している場合には、保険を解約して解約返戻金を受け取ろうと考えるかもしれません。しかし、保険を解約してしまうと、以後の保障は受けられなくなります。また、中途解約の時期によっては解約返戻金の額がそれまでに払い込んだ保険料の総額より少なくなる場合もあるため、これも避けたいことでしょう。
一方で、契約者貸付制度を活用する場合には、保険を解約することなく資金を借り入れることが可能です。そのため、保険を解約する前に、契約者貸付制度の活用を検討することをお勧めします。
なお、あくまでも「貸付」制度であるため借りた資金は返済しなければならず、返済しなければ保険金が減額されたり保険契約が失効したりする可能性があります。また、返済時には、利息の支払いも必要です。
ボーナス払いとする
3つ目の対処法は、ボーナス払いとすることです。ボーナス払いとは、クレジットカードの利用料やローンの返済などを、ボーナス時期にまとめて行うことを指します。家計の赤字が一時的なものである場合、ボーナス払いとすることで対応できる可能性も高いでしょう。
ただし、ボーナス払いはすべての店舗で利用できるわけではありません。そのため、ボーナス払いをご希望の際は、買い物をする前に適用の可否を確認しておくことをお勧めします。
また、日常的にボーナス払いを活用することは避けるべきでしょう。なぜなら、普段からボーナス払いを活用すると家計の赤字に気付きづらくなり、慢性的な赤字に陥るおそれがあるためです。
ボーナスは毎回必ず定額が支給されるとは限らないため、ボーナスに依存し過ぎていると、ボーナスが減ったりカットされたりした際に家計が厳しくなるかもしれません。
家計が赤字の場合の見直し手順
家計が赤字となっている場合、どのような手順で見直せばよいのでしょうか？ここでは、家計の赤字を見直す手順を解説します。
- 家計の現状を確認し、赤字額を把握する
- 改善の目標額を設定する
- 固定費を削減する
- 変動費を削減する
- 定期的に見直す
家計の現状を確認し、赤字額を把握する
はじめに、家計の現状を確認し、赤字となっている原因や毎月の赤字額を把握します。具体的には、家計簿やクレジットカードの明細、預貯金口座の入出金履歴などから、毎月「何に、いくらお金を使っているのか」を洗い出します。
そのうえで、手取り収入と支出総額を比較して、具体的な赤字額を算出しましょう。ダイエットや学力アップなどと同様に、現状を直視して課題と正面から向き合うことが、改善の第一歩目となるためです。
改善の目標額を設定する
現在の赤字額を確認したら、改善の目標額を設定します。
たとえば、お子様が大学に入学したばかりであり、今後4年間は学費と仕送りが嵩むことで厳しい状態が続く場合には、少なくとも今後4年間は貯蓄は諦め、収支トントンを目指すなどです。この場合において、たとえば現在毎月5万円ずつ赤字になっている場合、これを解消することが目標となります。
固定費を削減する
改善目標を設定したら、具体的に支出を削る項目を固定費から順に検討します。固定費とは、毎月おおむね同額の支出が生じる項目であり、一般的には住居費や通信費、水道光熱費、保険料、教育費、車両維持費、仕送りなどがこれに該当します。
また、娯楽費などは一般的には毎月支出額が異なる変動費であるものの、サブスク費用など毎月定額で支出が生じるものであれば、固定費として考える方が適切でしょう。
固定費の具体的な見直し方法は、後ほど改めて解説します。
変動費を削減する
次に、変動費の削減を検討します。変動費とは、毎月支出額が変動する項目です。たとえば、食費や被服費、サブスク以外の娯楽費などがこれに該当します。
変動費の具体的な見直し方法は、後ほどまとめて解説します。
定期的に見直す
支出を削ることで家計の赤字が解消できたとしても、その後定期的に家計を見直すことをお勧めします。なぜなら、家計の状況は日々変化し得るものであり、期間の経過とともにまた支出が膨らんでしまう可能性があるためです。
そのため、特に赤字のリスクがある時期には1年に1度程度の頻度で家計を見直し、引き締めるとよいでしょう。
家計の赤字を見直す方法
家計の赤字を見直すには、主に「収入を増やす」ことと「固定費を減らす」こと、「変動費を減らす」ことが検討できます。ここでは、それぞれ概要と具体的な方法を解説します。
- 収入を増やす
- 固定費を減らす
- 変動費を減らす
収入を増やす
家計の赤字を減らすには、収入アップを目指すことが検討できます。収入を増やす方法の代表格は、副業でしょう。近年では在宅でできる副業なども増えているため、夜間や休日などを使って副業をすることで、家計改善に役立ちます。
ただし、就業先の就業規則などで副業が禁止されている場合には、違反しないよう注意が必要です。副業の禁止規定に違反したことで万が一懲戒処分の対象にでもなれば、家計の赤字が膨らむこととなりかねません。
また、配偶者が専業主婦（主夫）である場合や子どもが働ける年齢（満15歳に達した日以後の最初の4月1日以降）である場合には、アルバイトやパートなどで収入を得てもらうことも検討するとよいでしょう。1か月あたり数万円程度の収入であっても、家計改善に役立ちます。なお、お子さまのアルバイトは、年齢や学校の規則、保護者の同意、学業に影響が出ないこと等の条件を満たす範囲で検討しましょう。
ただし、配偶者や子どもが働くことで扶養から外れてしまうと、所得税や社会保険料の負担が増え、働く前よりも手取りが減るおそれがあります。そのため、この点にも注意して働き方を検討する必要があります。
さらに、サイズアウトした衣服などの不用品を捨てるのではなく、フリマサイトなどで売却することによっても、多少の収入が得られる可能性があるでしょう。
固定費を減らす
家計の赤字を減らすには、固定費の削減が検討できます。具体的には、次の方法などを検討するとよいでしょう。
- 自動車を手放して、カーリースやカーシェアを使う
- 維持費の高い車に乗っている場合、維持費の低いコンパクトカーなどへ乗り換える
- 格安スマホに乗り換える・自分に合った通信プランに見直す
- 家族全員の通信キャリアを統一し、割引の適用を受ける
- 電気料金プランを見直す
- オール電化にしてガス代の支払いをなくす
- 保険を見直し、保険料を削減する
- 利用頻度の低いサブスクを解約する
- 子どもにアルバイトをしてもらい、仕送りを減らす
固定費の見直しはその時限りで、一定期間継続します。そのため、たとえ1か月あたりの削減額が数千円であったとしても、積み重なれば大きな額の削減となり得ます。
変動費を減らす
家計の赤字を減らすには、変動費の削減が検討できます。しかし、変動費の削減効果は原則として「その場限り」であり、継続するものではありません。
そのため、「外食を1回我慢する」などその場の気分で節約しようとするのではなく、支出に一定のルールを設け、継続的に支出を減らすよう検討するとよいでしょう。たとえば、次のルールを設けることなどが検討できます。
- 外食は、1か月あたり〇円までとする
- 食料品の買い出しは、1週間に1回まとめて行う（衝動買いや「ついで買い」の頻度を減らす）
- 衣服の買い物は、1シーズンあたり〇円までとする
- 旅行などの娯楽費は、1か月あたり〇円までとする
このように、支出のルールを決めることで計画的な支出が可能となり、変動費を継続的に削減しやすくなります。
家計の赤字を立て直すポイント
一定のポイントを理解することで、家計の赤字を立て直しやすくなります。ここでは、家計の赤字を立て直す主なポイントを4つ解説します。
- 夫婦で協力する
- 家計簿をつける習慣をつける
- 固定費から削減する
- プロに相談する
夫婦で協力する
ポイントの1つ目は、夫婦で協力することです。
特に夫婦が共働きである場合、お互いの収支が「ブラックボックス」となっていることが少なくありません。しかし、ブラックボックスとなったままでは、家計の引き締めや赤字の改善は困難でしょう。
そのため、家計の赤字を立て直す際、夫婦の協力は必須であるといえます。夫婦で協力してお互いの収支を開示することで支出の無駄を見つけやすくなり、効果的な家計改善につながります。
家計簿をつける習慣をつける
ポイントの2つ目は、家計簿をつける習慣をつけることです。
家計簿をつけていない場合には衝動買いや「ついで買い」などの使途不明金が生じやすく、これが家計を圧迫するおそれがあります。また、家計簿をつけていなければ「何に、いくら使ったのか」の振り返りも困難です。
家計簿をつけることで、家計の現状が明確となり計画的な支出がしやすくなるため、一時的にでも家計が赤字となる事態を避けやすくなります。また、自分の支出を振り返る機会ともなり、これも支出削減に寄与するでしょう。
固定費から削減する
ポイントの3つ目は、固定費から先に削減することです。
家計の赤字を立て直す際、固定費から先に見直すのが鉄則です。なぜなら、固定費の削減効果はその時限りではなく、一定期間継続することになるためです。たとえば、1か月あたりの通信費を5,000円削減できれば、1年あたりで見ると6万円もの削減になるでしょう。
一方で、変動費の削減効果はその場限りとなることが少なくありません。たとえば、「家族全員での外食を1回して1万円を削減する」ことの効果は、その1万円だけだということです。
とはいえ、変動費の見直しに意味がないわけではなく、たとえば1か月あたりの外食費の上限を定めたりワンシーズンあたりの被服費の上限額を定めたりするなど、ルール化・仕組化することで、削減効果を継続させやすくなります。1回限りの削減にとどまらず、上手にルール化することで削減の効果を継続させることも、家計の赤字を立て直すコツといえます。
プロに相談する
ポイントの4つ目は、お金のプロに相談することです。お金のプロに相談することで、客観的な視点で家計が赤字となっている原因が把握できます。また、具体的な状況に応じた改善方法についてもアドバイスが受けられるため、家計を赤字の状態から立て直しやすくなるでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、家計改善や保険見直しなどのサポートをしています。家計が一時的に赤字となっており立て直しをご検討の際や、将来の一時的な赤字に備えるため保険への加入をご検討の際などには、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
家計の赤字に関するよくある質問
最後に、家計の赤字に関するよくある質問に2つ回答します。
家計の赤字は絶対に避けるべき？
家計の赤字は、絶対に避けるべきとまではいえません。共働きの妻の出産によるものなど家計の赤字が一時的なものであり、貯金を切り崩すことで対応できる範囲であれば、大きな問題はないでしょう。
一方で、慢性的に赤字の状態が続いている場合は、遅かれ早かれ家計が厳しくなるリスクがあります。そのため、早期の抜本的な見直しが必要であるといえます。
個人事業や歩合制で収入が安定しない場合、どのようにやりくりすればよいですか？
収入が月によって大きく変動する場合、「平均」ではなく少ない月の収入を基準に家計を組むことが大切です。少ない月でも赤字にならないよう生活費を抑え、増えた月の収入は使わずに貯蓄へまわすことで、収入の波をならせます。
また、収入が減ったときに備えて生活費の6か月〜1年分を目安に生活防衛資金を準備しておくと安心です。急な出費や仕事の空白期間があっても、家計が崩れにくくなります。
まとめ
家計が赤字となる原因や家計が赤字となっている場合の対処法、赤字の家計を立て直すポイントなどを解説しました。
家計が赤字となっている場合、まずは赤字となっている原因を見極めなければなりません。そのうえで、収入を増やすことや固定費を減らすこと、変動費を減らすことなどを検討します。将来の家計の赤字に備えるため、医療保険や所得補償保険、学資保険などへの加入も検討するとよいでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、家計改善や保険見直しなどのサポートをしています。家計が赤字となりお困りの際や、家計が赤字となり得る将来のリスクに備えたい際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
