おすすめの「教育資金」の貯め方は？貯める方法を決めるステップからわかりやすく解説
教育には、まとまった費用が掛かります。子どもが小さいうちから教育資金を貯めておくことで、将来の子どもの選択肢を広げることにつながるでしょう。
では、教育資金はどのように貯めれば良いのでしょうか？また、教育資金の貯め方は、どのようなステップで検討すれば良いのでしょうか？今回は、教育資金にかかる金額の目安を紹介するとともに、教育資金を貯めるおすすめの方法やそれぞれの方法のメリット・デメリット、教育資金の貯め方を検討するステップなどについてくわしく解説します。
なお、ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」を信念として、家計見直しや資産形成のサポートなど、ファイナンシャルプランナーがライフスタイルに合わせてアドバイスいたします。教育資金についてお悩みの際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
教育資金はいくらかかる？
はじめに、教育資金の目安となる金額を紹介します。
幼稚園から高校までにかかる費用の目安
文部科学省が公表している「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までに掛かる教育資金の1年間あたりの総額（「学校教育費」、「学校給食費」、「学校外活動費」の合計）は、公立と私立の場合でそれぞれ次のとおりです。
| 種別 | 公立（年額） | 私立（年額） |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 184,646円 | 347,338円 |
| 小学校 | 336,265円 | 1,828,112円 |
| 中学校 | 542,475円 | 1,560,359円 |
| 高校（全日制） | 597,752円 | 1,030,283円 |
幼稚園を3年、小学校を6年、中学校を3年、高校を3年と仮定すると、すべて公立に通う場合の幼稚園から高校までの教育資金の総額は、5,992,209円となります。一方、すべて私立の場合の総額は19,782,612円です。
すべて公立であっても高校までで約600万円、すべて私立の場合には約2,000万円もの費用がかかるため、計画的に資金を用意する必要があります。
参照元：令和５年度子供の学習費調査の結果を公表します（文部科学省）
大学4年間でかかる費用の目安
日本政策公庫によると、大学の4年間にかかる費用の目安は、公立と私立でそれぞれ次のとおりです。
- 公立：2,481,000円
- 私立：4,690,000円
先ほど紹介した幼稚園から高校までのデータにこれを合算すると、幼稚園から大学まですべて公立に通う場合の教育費用の総額は約847万円となります。一方で、幼稚園から大学まですべて私立である場合の総額は、約2,447万円です。
参照元：教育資金はいくら必要？かかる目安額をご紹介（日本政策公庫）
教育資金の準備に不安がある場合には、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
教育資金のおすすめの貯め方1：預貯金
教育資金の準備方法に「これが唯一の正解」というものはなく、家計状況や考え方、教育方針によって適した方法は異なります。以下では代表的な方法として「預貯金」「資産運用」「保険」を紹介し、それぞれのメリット・デメリットを整理します。
まずは、預貯金で教育資金を貯めることについて解説します。教育資金を貯める方法として、預貯金は王道であるといえるでしょう。なお、厳密にいえば預貯金には「外貨建て預金」や「仕組預金」などさまざまな商品があるものの、ここではシンプルな円建ての預金を想定しています。
教育資金を預貯金で貯めるメリット
教育資金を預貯金で貯める主なメリットは次の3つです。
- 元本割れのリスクがほとんどない
- 他の資金需要に柔軟に対応しやすい
- 残高を確認しやすい
元本割れのリスクがほとんどない
預貯金で教育資金を貯めるメリットの1つ目は、金融資産としてのリスクが非常に低く、元本割れのリスクがほとんどないことです。そのため、毎年100万円を10年間貯蓄すれば、10年後には1,000万円（＋利息）となることがほぼ確約されます。
預貯金では資産運用などと比較して資産を増やすことは難しい一方で、資産運用をすると「値動きが気になってしまって、精神衛生上よくない」という方も少なくないようです。そのような方にとって、預貯金は特に安心して積み立てやすいといえるでしょう。
なお、預貯金であっても例外的に元本が戻ってこない場合があります。それは、預金先の金融機関が破綻した場合です。万が一金融機関が破綻した場合は、預金者1人あたり元本1,000万円とその利息等のみが保証され、これを超える部分は破綻した金融機関の資産状況などに応じて清算されます。このリスクに備えるためには、金融機関1行あたりの預金上限額を1,000万円までに抑えると良いでしょう。
他の資金需要に柔軟に対応しやすい
預貯金で教育資金を貯めるメリットの2つ目は、他の資金需要に対応しやすいことです。
教育資金を貯めている期間中にも、他に不測の資金需要が生じる可能性があります。たとえば、家族がけがや病気をして治療費が必要となる場合や、何らかの原因で収入が下がり貯蓄を生活費に回す必要が生じる場合などです。
そのような際であっても、預貯金で教育資金を貯めていれば、これを他の資金需要に柔軟に流用できます。
残高を確認しやすい
預貯金で教育資金を貯めるメリットの3つ目は、残高を確認しやすいことです。
教育資金を貯める中で、「どれくらい貯まったのだろう」と残高を確認したい場合もあるでしょう。そのような際、預貯金であれば残高の確認が容易です。近年では紙の通帳だけではなくアプリで残高などを見られる金融機関も増えているため、その場ですぐに残高が確認できます。
教育資金を預貯金で貯めるデメリット・注意点
教育資金を預貯金で貯めることには、注意点もあります。主なデメリットと注意点は次の3つです。
- 他の用途へ流用してしまい、思ったように貯まらない可能性がある
- インフレリスクに対応しづらい
- 資金を増やすことが難しい
他の用途へ流用してしまい、思ったように貯まらない可能性がある
預貯金が他の資金需要に流用しやすいことはメリットである反面、教育資金を貯めるという点ではデメリットともなり得ます。なぜなら、安易な流用を繰り返した結果、計画どおりに教育資金を貯められないおそれがあるためです。
このような事態を避けるため、預貯金で教育資金を貯める際には他の預貯金と混ぜるのではなく、教育資金を貯蓄するための口座を独立させると良いでしょう。そのうえで、たとえば普通預金ではなく解約に少し手間のかかる（かつ、普通預金よりは多めに利息も付く）定期預金とすることなどで、安易な流用を避けやすくなります。
インフレリスクに対応しづらい
預貯金には利息は付くものの、これだけでインフレリスクに対応するのは容易ではありません。インフレとは物価が上がり続ける状態であり、インフレリスクとは、物価が上昇することで保有する金融資産の価値が相対的に低下することを指します。
たとえば、ある大学の学費が現在は4年間で600万円であり、これに備えるために600万円の貯蓄をしたとします。しかし、インフレが起きたことで実際に大学に入学する際における4年間の学費が1,000万円となっている場合、貯めた額だけではこの大学に通うことができません。
このようなリスクに備えるためには、教育資金を預貯金だけで貯めることは避け、資産運用などとの併用も検討すると良いでしょう。
資金を増やすことが難しい
先ほど解説したように、預貯金はもっともリスクが低い金融商品の1つです。日常用語ではリスクは「悪いことが起きる確率」のような意味合いで使われることが多いものの、金融の世界のリスクとは「変動の幅」を意味します。
つまり、リスクの低い預貯金では「大きく損をする」ことがない代わりに、「大きく得をする」こともないということです。そのため、教育資金のために貯蓄できる額が必要な資金から見て不十分である場合は、預貯金だけではなく、資産運用も組み合わせることも検討すると良いでしょう。
教育資金のおすすめの貯め方2：資産運用
教育資金を貯める方法の2つ目は、資産運用です。資産運用とは、預貯金を株や投資信託などの資産に変え、効率的に資産を増やそうとすることです。ここでは、資産運用によって教育資金を貯める主なメリットとデメリット、注意点を解説します。
教育資金を資産運用で貯めるメリット
教育資金を資産運用で貯める主なメリットは次の3つです。
- 資産を増やせる可能性がある
- インフレリスクに備えやすい
- NISAを活用すれば非課税で運用できる
資産を増やせる可能性がある
メリットの1つ目は、資産を増やせる可能性があることです。
資産運用で投資先とする商品は、預貯金よりもリスクの高い（変動の幅の大きい）商品とすることが一般的です。そのため、投資する金融商品を的確に選定することで「お金にお金を生んでもらう」ことが可能となり、資産を増やすことが可能となります。
インフレリスクに備えやすい
メリットの2つ目は、インフレリスクに備えやすいことです。資産運用をする商品にはさまざまなものが存在し、個別の企業の株式のほか、投資信託なども挙げられます。
一般社団法人投資信託協会によれば、投資信託とは、「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」です。
投資先は投資信託ごとに異なっており、「日本の株式だけに投資するもの」や「全世界の株式にまんべんなく投資するもの」、「アメリカの債券だけに投資するもの」などさまざまです。また、投資の方針もファンドごとに異なっており、市場の平均的なリターンを追求する「パッシブ運用」を方針とするものや、市場平均を上回るリターンの獲得をめざす「アクティブ運用」を方針とするものなどがあります。
さまざまな投資信託を組み合わせて資産運用をすることで、インフレリスクに備えやすくなります。なぜなら、投資信託の価値は物価の上昇に連動しやすいためです。
NISAを活用すれば非課税で運用できる
メリットの3つ目は、NISA（少額投資非課税制度）を活用することで、非課税で効率良く運用ができることです。
たとえば、投資信託で資産運用をする場合、その分配金（投資信託から生じる、利息のようなもの）には、原則として20.315%の税金が課されます。つまり、せっかく投資信託から1万円の分配金が生じてこれを再投資に回そうにも、再投資に回すことができるのは、約8,000円だということです。同様に、投資信託を売却する場合、その売却益にも原則として20.315%の税金がかかります。
しかし、NISA口座を開設し、その口座内で資産運用をすることで、一定の投資額までにかかる分配金や売却益が非課税となります。NISAを上手に活用することで、少ない税金で効率的に資産を形成しやすくなるでしょう。
教育資金を資産運用で貯めるデメリット
教育資金を資産運用で貯めることには、デメリットもあります。資産運用で教育資金を貯める最大のデメリットは、資産が目減りする可能性があることです。
資産運用では投資先の商品によって資産を大きく増やせる可能性がある反面、資産が大きく目減りする可能性もあります。これが「リスクが高い」ということです。
投資の鉄則として、「卵は1つのカゴに盛るな」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。これは、「1つのカゴに卵を盛ってしまえば、そのカゴが落ちた際にすべての卵が割れてしまう」ことを意味する言葉です。1つの金融商品に大切な資産をすべて注ぎ込んでしまうと、その商品が暴落した際に資産の多くを失ってしまうでしょう。
そのような事態を避けるため、資産運用で教育資金を貯めようとする際は、「日本株」「日本債券」「全世界株」「米国株」「米国債券」など、異なる性質のものを組み合わせ、リスクを分散させる対策が必要となります。
【おすすめ】教育資金のおすすめの貯め方3：保険
教育資金を貯める方法の一つとして、保険の活用は有力な選択肢の一つです。ここでは、保険を活用して教育資金を貯める主なメリットや注意点を解説します。
教育資金を保険で貯めるメリット
保険を活用して教育資金を貯める主なメリットは次の3つです。
- 教育資金を確実に貯めやすい
- 契約者が万が一亡くなっても、教育資金を準備できる
- 所得税の軽減につながる
教育資金を確実に貯めやすい
保険で教育資金を用意するメリットの1つ目は、教育資金を確実に貯めやすいことです。
保険は一度契約すると、その後は当初の契約に従って定期的に引き落とされることが一般的です。また、中途で資金を引き出すためには原則として保険を解約する必要があり、資金流用のハードルも高いといえます。
そのため、教育資金の原資を他の目的に流用しづらく、教育資金を予定したとおりに積み立てやすくなります。
契約者が万が一亡くなっても、教育資金を準備できる
保険で教育資金を用意するメリットの2つ目は、契約者が万が一亡くなっても教育資金を準備できることです。
保険の最大の特徴は、不測のリスクに備えられることです。教育資金の準備に関する最大のリスクは、世帯主（この記事では、その世帯で主に収入を得ている人を指します）が亡くなったり高度障害状態になったりして、収入が途絶えることでしょう。平常時には難なく教育資金を用意できる家庭であっても、このような事態が生じると、状況が一変する可能性があります。
世帯主が亡くなった際にまとまった額の保険金が支払われる保険に加入することで、このような不測の事態に備えることが可能となります。
所得税の軽減につながる
保険で教育資金を用意するメリットの3つ目は、所得税の軽減につながることです。
納税者が生命保険などを支払った場合、「生命保険料控除」の適用が受けられる可能性があります。生命保険料控除の適用が受けられる場合には、所得税の負担軽減が可能となります。
教育資金を保険で貯めるデメリット
教育資金を保険で貯めることには、デメリットもあります。教育資金を保険で貯める主なデメリットと注意点は次の2つです。
- 中途解約すると、資産が目減りする可能性がある
- インフレリスクに対応しづらい
中途解約すると、資産が目減りする可能性がある
教育資金を保険で貯める場合、別の目的で中途解約をすると資金が目減りする（それまで払い込んだ保険料の合計額よりも、返戻金が少なくなる）可能性があります。そのため、保険で教育資金を用意するのであれば、解約はしない前提とすべきでしょう。
本来の目的以外で解約しなくて済むよう、契約する保険は慎重に選ぶことをおすすめします。
インフレリスクに対応しづらい
教育資金の準備を目的とする保険の内容はさまざまであるものの、商品の種類によっては、インフレリスクに十分対応できないものもあります。
たとえば、「満期である15年後に600万円が支払われる」内容の学資保険であれば、たとえインフレによって15年後の学費が2倍になっていたとしても、15年後に支払われるのは600万円であるのが一般的だということです。
そのため、教育資金を保険で準備する際は、保険と併せて資産運用をすることなども検討すると良いでしょう。
教育資金の準備で使える主な保険制度
教育資金に備える保険といえば、まず「学資保険」が思い浮かぶ人も多いでしょう。しかし、これ以外の保険で教育資金に備えることも可能です。ここでは、教育資金に備えるために検討したい主な保険の概要を解説します。
- 学資保険
- 終身保険
- 定期保険
保険を活用して教育資金に備えようとお考えの際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
学資保険
教育資金に備える保険の代表格といえば、学資保険です。学資保険とは、子どもの教育資金を貯めることに特化した「貯蓄型」の生命保険です。
制度の詳細は保険商品によって異なりますが、高校に入学する時期である15歳や大学に入学する時期である18歳などに満期を設定し、その時期にまとまった保険金が支払われるものが一般的です。学資保険という簡単には引き出せない「別口座」に、必要な学費を積み立てていくイメージです。
また、学資保険の大きな特長は、契約者である世帯主の死亡に備えられる点にあります。保険料の支払い期間中に万が一契約者が亡くなったり所定の障害状態になったりした場合には以後の保険料の支払いが免除される一方で、契約で定めた保険金は契約通りに支払われます。
終身保険
教育資金を終身保険で備える方法もあります。終身保険とは、死亡や高度障害などへの保障が一生涯続く生命保険です。
世帯主を被保険者とする終身保険に加入すれば、世帯主が亡くなった際に保険金を受け取ることが可能となります。そのため、万が一世帯主が亡くなった際にはその保険金を支払いに充てることで、教育資金の捻出が可能となります。
また、終身保険を途中で解約した際は、一定の返戻金が受け取れます。そのため、世帯主が存命している場合に教育資金が不足しそうな場合には、この終身保険を解約して解約返戻金を教育資金の支払いに充てることが選択肢に入ります。
定期保険
「現状通りに今後も収入が得られれば教育資金は難なく用意できるものの、世帯主が亡くなったり高度障害になったりした場合には教育資金の捻出が難しくなりそう」という場合もあるでしょう。そのような事態への備えとしては、定期保険が検討できます。
定期保険とは、死亡や高度障害などへの保障が一定の期間中だけ続く生命保険です。終身保険とは異なり原則として掛け捨てであり、期間中に死亡や高度障害などの保険事故が生じなければ保険金は支払われません。
その反面、保険金額が同じであれば、終身保険よりも保険料が低く設定されていることが一般的です。
教育資金が足りない場合のその他の方法
預貯金や資産運用、保険の活用によっても教育資金が足りない場合、他にどのような方法が検討できるのでしょうか？ここでは、これまで解説した方法以外の教育資金の準備方法を紹介します。
- 祖父母から援助を受ける
- 子どものアルバイト代で賄う
- 奨学金を利用する
祖父母から援助を受ける
教育資金が足りない場合、祖父母から援助を受けることが検討できます。
子どもの祖父母（自分の両親や、配偶者の両親）との関係が良好である場合、教育資金を援助してもらえないかお願いしてみると良いでしょう。祖父母自身の生活に余裕がある場合、教育資金の一部を出してもらえるかもしれません。
子どものアルバイト代で賄う
教育資金が足りない場合、子ども自身のアルバイト代で賄うことが検討できます。
子どもが15歳になって最初の3月31日を過ぎている場合、アルバイト代で教育資金の一部を賄うよう話し合うことも1つの方法です。子どもが自分で教育資金の一部を拠出することで、勉学に掛かる費用を実感してもらえるなど、副次的な効果も期待できるかもしれません。
奨学金を利用する
教育資金が足りない場合、奨学金を利用することが検討できます。奨学金とは、経済的な事情により進学が難しい人を対象に、教育資金の貸与や援助が受けられる制度です。
返済が必要な「貸与型」が基本であるものの、しっかりとした「学ぶ意欲」があると判断されれば返済が不要な「給付型」の対象となる可能性もあります。貸与型・給付型ともに利用には審査があるため、まずは利用要件を満たせそうか否か確認しておくと良いでしょう。
教育資金の貯め方を検討するステップ
教育資金の貯め方は、どのようなステップで検討すれば良いのでしょうか？ここでは、教育資金の貯め方を検討する手順を解説します。
- ステップ1：子どもの進路を想定する
- ステップ2：貯めるべき教育資金の額を確認する
- ステップ3：教育資金を貯める具体的な方法を決める
ステップ1：子どもの進路を想定する
はじめに、子どもの進路を想定します。
先ほど解説したように、必要となる教育資金の額は子どもの進路によって大きく変動します。たとえば、すべて公立であるのか、私立も許容するのか、海外留学も視野に入るのかなどを想定すると良いでしょう。
子どもには子ども自身の人生があるため、必ずしも予定したとおりの進路に決まるとは限りません。しかし、「すべて私立で、海外留学も許容する」のか、「すべて公立でないと許容しない」とするのかなどによって、貯めるべき教育資金は変わります。
そのため、貯めるべき教育資金の額を決めるためには、進路についてもまずは一定の想定をすることが必要となります。
ステップ2：貯めるべき教育資金の額を確認する
子どもの進路を想定したら、その進路で必要となる教育資金の額を確認します。必要となる教育資金の額を把握することで、貯めておくべき金額も算定しやすくなるためです。自分での算定が難しい場合は、プロに相談をして算定してもらうと良いでしょう。
ステップ3：教育資金を貯める具体的な方法を決める
教育資金として貯めるべき額が想定できたら、これを貯める具体的な方法を検討します。
必要な額が貯蓄のみでも無理なく貯めていけそうな場合には、貯蓄や学資保険をベースとしたうえで、物価変動に備えて資産運用も併用すると良いでしょう。
一方で、現状のままでは必要額に不足が生じると予想される場合には、資産運用の割合を増やした方が良いかもしれません。また、家計を見直し、支出を減らしたり収入を増やしたりすることなども検討します。
教育資金の貯め方でお悩みの際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
教育資金のおすすめの貯め方について「ハレノヒハレ」に相談するメリット
教育資金のおすすめの貯め方についてハレノヒハレにご相談いただくことには、多くのメリットがあります。ここでは、主なメリットを3つ紹介します。
- プロに無料で相談でき自身に合った教育資金の貯め方がわかる
- 具体的な状況に応じた保険の提案が受けられる
- 担当者制ではなく全社でサポートする
プロに無料で相談でき自身に合った教育資金の貯め方がわかる
ハレノヒハレでは、教育資金の貯め方や貯めるべき額などについて、ファイナンシャルプランナーに無料でご相談いただけます。そのため、プロのアドバイスを参考に、ご自身に合った教育資金の貯め方を検討できます。
具体的な状況に応じた保険の提案が受けられる
教育資金を貯める際に、学資保険などの保険を活用する方は少なくありません。しかし、保険をどのように選ぶべきかわからない方も少なくないでしょう。
ハレノヒハレでは、教育資金を貯めるため、具体的な状況に適した保険の提案が可能です。また、無理に加入を勧めることもないため、安心してご相談いただけます。
担当者制ではなく全社でサポートする
ハレノヒハレは担当者制ではなく、お客様を全社でサポートする体制を採っております。そのため、「担当者が不在の際に他のスタッフが状況がわからず、お客様にご不便をかける」といった事態を回避できます。
教育資金の貯め方に関するよくある質問
最後に、教育資金の貯め方に関するよくある質問とその回答を3つ紹介します。
教育資金はいくら貯めればよい？
教育資金をいくら貯めるべきであるかは、予想される進路に応じて大きく変動するため、一律にお伝えできるものではありません。まずは想定する進路を定めたうえで、その進路に進むために必要な金額を試算すると良いでしょう。
教育資金の貯め方は、どれか1つを選ぶべき？
教育資金の貯め方は、「預貯金と資産運用と保険のうち、どれか1つを選ぶ」といったようなものではありません。それぞれ異なる特徴があるため、必要に応じてこれらを組み合わせて教育資金を用意すると良いでしょう。
教育資金を貯める保険は学資保険だけ？
教育資金を貯める保険の代表格は学資保険であるものの、終身保険や定期保険などを活用して備える方法もあります。これらにはそれぞれ異なる特徴があるため、特に備えたいリスクやニーズに応じて最適な保険を選択すると良いでしょう。
たとえば、計画的な貯蓄を苦手とする場合には、「学資保険」が有力な選択肢となります。一方で、現状のままの収入であれば問題なく教育資金を貯められそうであるものの、教育資金を貯める途上で世帯主が亡くなった場合には教育資金が不足しそうであると考える場合には「定期保険」が有力な選択肢となるでしょう。
ご自分のニーズや状況に合った保険を知りたい際は、当社ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
教育資金に関してお悩みの場合は「ハレノヒハレ」にご相談ください
教育資金を貯める方法について解説しました。教育資金の貯め方としては、預貯金や資産運用、保険の活用などが検討できます。
それぞれの方法に異なるメリット・デメリットがあるので、これらを理解したうえで、複数の貯め方を組み合わせると良いでしょう。プロに相談することで、ご自分や状況に合った教育資金の貯め方が把握しやすくなります。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトとして、お客様一人ひとりの状況やご希望、ライフスタイルなどに合わせて家計の見直しや保険の見直しなどのサポートを行っています。ご自分に合った教育資金のおすすめの貯め方が知りたい際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
