30代の資産形成のポイントは？資産形成の具体的な方法もお金のプロが解説
30代は、結婚や出産、住宅購入などのライフイベントを控えた時期であるといえます。これらのライフイベントにはまとまった費用が必要となることが少なくありません。そのため、早いうちからこれらのライフイベントに備え、資産形成に取り組むことをお勧めします。
では、30代の資産形成はどのような方法で行えばよいのでしょうか？また、30代の資産形成を成功させるには、どのようなポイントを押さえればよいのでしょうか？今回は、30代の資産形成の方法や30代の資産形成のポイントなどについて、お金のプロがくわしく解説します。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や保険の見直し、家計診断などのサポートを提供しています。30代からの資産形成をご検討の際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
▼この記事のポイント
- 30代の金融資産保有額の平均値は1,096万円、中央値は311万円だが、金融資産を保有していない世帯も17.6％存在する。
- 30代が備えたい主なライフイベントとしては、結婚や出産、住宅の購入、子どもの教育が挙げられる。
- 30代の資産形成の主な方法には、預貯金や株式、投資信託、学資保険などが挙げられ、必要に応じてiDeCoやNISAなどを活用するのがお勧め。
- 30代の資産形成を成功させるポイントとしては、「先取り貯蓄」を実施することやインフレリスクを理解すること、分散投資をすることなどが挙げられる。
30代の資産形成の実情
金融経済教育推進機構（J-FLEC）の調査「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、30代の二人以上世帯における 金融資産保有額の平均値は1,096万円であり、中央値は311万円です。
ただし、30代のすべての方が十分な資産形成をできているわけではありません。3,000万円以上の金融資産を保有している世帯が7.9％ある一方で、金融資産をまったく保有していない世帯も17.6％存在します。
はじめに、J-FLECの調査結果を元に、30代の資産形成の実情を紹介します。
30代の金融資産保有額の分布
30代の金融資産保有額の分布は、次のとおりです。
| 金融資産保有額 | 回答者に占める割合 |
|---|---|
| 金融資産非保有 | 17.6％ |
| 100万円未満 | 12.7％ |
| 100万円～200万円未満 | 9.1％ |
| 200万円～300万円未満 | 6.0％ |
| 300万円～400万円未満 | 6.0％ |
| 400万円～500万円未満 | 4.5％ |
| 500万円～700万円未満 | 8.3％ |
| 700万円～1,000万円未満 | 7.4％ |
| 1,000万円～1,500万円未満 | 9.4％ |
| 1,500万円～2,000万円未満 | 3.9％ |
| 2,000万円～3,000万円未満 | 4.6％ |
| 3,000万円以上 | 7.9％ |
| 無回答 | 2.6％ |
金融資産を1,000万円以上保有している世帯も、合計すると25.8％存在します。その一方で金融資産をまったく保有していない世帯が17.6％、金融資産保有額が100万円未満である世帯も12.7％を占めています。
同じ30代であっても生活環境や親などによる援助の有無、年収、資産形成への意識などが大きく異なり、金融資産保有額にも世帯によって大きなバラつきがあることがわかります。
30代の種類別金融商品保有額
30代のうち金融資産保有世帯に限って算出した保有金融資産の平均額は、1,337万円です。これらの全額が預貯金ということではなく、他にも投資信託や保険などさまざまな方法で保有されています。
30代の金融資産保有世帯における種類別の金融資産保有額の平均は、次のとおりです。
| 金融資産の種類 | 保有額の平均（単位：万円） |
|---|---|
| 預貯金 | 420 |
| （うち、定期性預貯金） | （139） |
| 金銭信託 | 33 |
| 生命保険 | 122 |
| 損害保険 | 24 |
| 個人年金保険 | 81 |
| 債券 | 31 |
| 株式 | 354 |
| 投資信託 | 175 |
| 財形貯蓄 | 23 |
| その他金融商品 | 75 |
預貯金が最も多いものの、株式や投資信託の保有額も多くなっています。金融資産保有世帯では、商品の特性に応じて資産を分散し、資産形成をしている状況が窺えます。
30代が備えたい主なライフイベント
30代が備えたい主なライフイベントには、次のものが挙げられます。
- 結婚
- 出産
- 住宅購入
- 子どもの教育
それぞれについて、準備すべき額などを解説します。
結婚
結婚式をする場合には、挙式の費用がかかります。
「結婚マーケット調査2025調べ」によると、結婚を機としたウエディングイベントの実施率は全体で73.5％でした。「結婚式をする人が減っている」と言われることもあるものの、結婚を機に何らかのイベントを実施するカップルは少なくないことがわかります。
また、挙式と披露宴・ウエディングパーティーをともに実施した人にかかった費用の平均額は298.6万円、最も多い価格帯は300～350万円でした。
また、これはあくまでもイベントの実施費用です。婚約指輪・結婚指輪を用意したり新婚旅行に出かけたりすれば、これにも費用がかかります。さらに、新居への引っ越し費用や家具の購入費用なども必要となるでしょう。
結婚を控えている場合にはかかる費用を試算したうえで、計画的に費用を準備する必要があります。
出産
出産をする場合には、出産費用がかかります。
厚生労働省が公表している「出産費用の状況等について」によると、令和6年度（2024年度）上半期における正常分娩の出産費用の合計額の平均値は517,952円でした。なお、令和5年度（2023年度）分の平均は506,540円であり、分娩費用は年々上昇しています。
とはいえ、1児あたり50万円の「出産育児一時金」が支給されるため、分娩だけを見れば持ち出しとなる費用はさほど高額とはならないでしょう。
ただし、出産後は子どもの養育に費用がかかります。たとえば、粉ミルク・離乳食の費用やベビーカー・ベビーベッド・自動車用のチャイルドシートなどの用品にかかる費用、オムツ代、被服代などです。これらも踏まえて、余裕をもって費用を用意しておく必要があるでしょう。
住宅購入
住宅を購入する際は、頭金を用意するケースがあります。頭金の額は住宅価格や住宅ローンの条件、家計の状況などによって異なり、頭金なしで住宅ローンを組むケースもあります。
また、住宅購入時には、住宅そのものの代金だけでなく、登記費用や住宅ローンに関する費用などの諸費用もかかります。そのため、住宅の購入を検討しているのであれば、頭金や諸費用なども踏まえて、計画的に資金を準備しておくことが大切です。
子どもの教育
お子様がいる場合、お子様の教育にも費用がかかります。
教育費用の目安は、大学までずっと公立に通う場合で1人あたり1,000万円程度、ずっと私立に通う場合で2,500万円程度とされています。
ただし、必要な教育費は学部などによって大きく異なります。また、海外留学をする場合や習い事などをさせる場合などには、この分の費用も加味しなければなりません。そのため、お子様が幼いうちから計画的に費用を準備する必要があるでしょう。
なお、子どもの教育費用については、こちらの記事でもくわしく解説しています。
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30代の資産形成の主な方法
30代の資産形成の主な方法（手段）には、次のものが挙げられます。
- 預貯金
- 株式
- 投資信託
- 学資保険
「これらのうち1つを選ぶ」ということではなく、必要に応じてこれらを組み合わせて資産形成をするとよいでしょう。それぞれ、概要を解説します。
預貯金
預貯金とは、銀行などにお金を預ける金融商品です。お金を預ける代わりに、一定の利息が受け取れることが一般的です。
中でも、定期預金などの定期性預貯金は普通預金よりも利息が高めに設定されていることが一般的であり、資産形成に活用できます。
預貯金は、原則として（金融機関が破綻しない限り）元本割れしないことから、安全性が高い金融商品であるといえます。その反面、預貯金だけで資産を大きく増やすことは困難です。
また、インフレリスクへの対応が難しいことに注意しなければなりません。インフレリスクとは、物価が継続的に上昇することで、自分が保有する資産の価値が相対的に目減りするリスクです。
単純化した例ですが、仮に現在の試算ではお子様の大学の学費が総額500万円あれば足りるとしても、インフレによって物価が2倍となれば、実際に大学に入学する際には、その大学に通うために1,000万円が必要となっているかもしれません。
預貯金だけではインフレリスクへの対応は難しいため、必要に応じて株式や投資信託など他の商品と組み合わせて資産形成をする必要があるでしょう。
株式
株式とは、株式会社が事業に必要な資金を調達する目的で発行する有価証券です。証券取引所に上場している株式は、証券会社などに口座を開設することで購入できます。
企業の株式を保有することで、定期的に配当金が受け取れる可能性があります。また、企業の業績が上向くなどして株価が上昇すれば購入したときよりも高値で売却することが可能となり、その「差額」で資産を増やすことが可能となります。
ただし、株式はリスクの高い金融資産です。つまり、仮に株価が大きく上昇すれば資産を大きく増やせる可能性がある一方で、株価が下落したりその企業が倒産に至ったりすることで、資産が減ってしまう可能性もあるということです。
そのため、株式で資産形成をする際はこの点を十分に理解したうえで、企業や業種、国などを十分に分散させて購入する必要があります。
投資信託
投資信託とは、投資家から集めた資金をプロが株式や債券などに分散して投資し、その成果が投資額に応じて分配される仕組みの金融商品です。
先ほど解説したように、株式のリスクを軽減するには分散投資をすべきです。とはいえ、限られた資金で企業や業種、国などを十分に分散させて株式を購入するのは、現実的ではないでしょう。そこで検討したいのが、投資信託です。
投資信託は、1口購入するだけで複数社の株式や債券などへの分散投資が実現できます。投資先の方針は投資信託ごとに異なっており、「日本株式だけ」「アメリカの債券だけ」「全世界の株式にまんべんなく」などの方針が公表されています。
そのため、投資先の異なる複数の投資信託を購入することで、リスクの分散が可能となるでしょう。また、投資信託の中には株式などを投資対象とするものもあり、預貯金だけで資産を保有する場合と比べて、インフレへの備えとして活用できる場合があります。
とはいえ、投資信託にもリスクがないわけではありません。たとえば、「アメリカの株式」を投資対象とする投資信託を保有している場合、アメリカ全土で株価が暴落する事態が起きれば、これに連動して投資信託の価値も下がることになるでしょう。
そのため、リスクを正しく理解したうえで、購入する商品を慎重に検討することをお勧めします。
学資保険
学資保険とは、学費の準備に特化した貯蓄型の保険商品です。30代での資産形成の目的がお子様の学費の準備にある場合には、学資保険の活用が有力な選択肢となるでしょう。
学資保険は、お子様が幼いうちから保険料を支払い、「満18歳」など契約で定めた満期時点で満期保険金が支払われるものが一般的です。満期の前の一定の時期（満15歳など）に、「お祝い金」などの名称の一時金が支払われるものもあります。
また、学資保険の最大の特徴は、保険料払込期間の途中で契約者である親が亡くなったり所定の高度障害状態となったりした際に、以後の保険料の支払いが免除される点にあります。保険料が免除されても、満期に支払われる保険金の額は変わりません。そのため、親に万が一のことがあっても、教育資金を準備できます。
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30代の資産形成で活用したい主な制度
資産形成を効率よく行うためには、iDeCoやNISAなどの制度を積極的に活用するとよいでしょう。ここでは、それぞれの制度の概要を解説します。
iDeCo
iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、自分が拠出した掛金を自分で運用して資産形成をする年金制度です。掛金の拠出は原則として65歳になるまで可能であり、原則として60歳以降に老齢給付金が受け取れます。30代のうちからiDeCoを活用して資産形成をすることで、老後にゆとりある生活を送りやすくなります。
iDeCoを活用する場合、掛金の全額が所得控除の対象となるほか、運用益にかかる税金が非課税となります。そのため、税金によって資産が「目減り」する事態を避けられ、より効率的な資産形成が可能となります。
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NISA
NISA（少額投資非課税制度）とは、上場株式や投資信託などの運用益（配当金や分配金、売却益）にかかる通常20.315％の税金が、非課税となる制度です。資産が税金で目減りする事態を避けられ、より効率的な資産形成が可能となります。
NISAには、次の2つの枠があります。
- 成長投資枠
- つみたて投資枠
これらの枠は併用できるものの、30代でこれから資産形成を始めようとする際は、まず「つみたて投資枠」の活用から検討するとよいでしょう。
つみたて投資枠とは、投資信託を毎月一定額ずつ購入する枠です。つみたて投資枠の投資先は長期の積立・分散投資に適するとして金融庁の基準を満たした投資信託に限られており、30代からの長期的な資産形成に適しています。
参照元：NISAを知る（金融庁）
30代の資産形成を成功させるポイント
30代の資産形成を成功させる主なポイントとしては、次のものが挙げられます。
- 目標を設定する
- 「先取り貯蓄」を実施する
- 活用できる制度を積極的に活用する
- 分散投資を意識する
- ドルコスト平均法を理解する
- インフレリスクを理解する
- 定期的に見直す
- プロに相談する
それぞれのポイントについて解説します。
目標を設定する
資産形成を無理なく続けるためには、資産形成をする目的と目標を明確にするとよいでしょう。たとえば、「5年後に新居を購入するために、頭金の500万円を貯める」「子どもの学費のために、大学入学までに300万円を貯める」などが挙げられます。
目的や目標を定めることで資産形成へのモチベーションがわき、資産形成を続けやすくなります。
「先取り貯蓄」を実施する
先取り貯蓄とは、「残ったお金を貯蓄に回す」のではなく、「収入を得たらまずは事前に決めた一定額を貯蓄に回し、残ったお金で生活する」という手法です。あらかじめ口座振替や自動積立などの設定をしておくことで、資産形成を継続しやすくなるでしょう。
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活用できる制度を積極的に活用する
資産形成を成功させるには、活用できる制度を積極的に活用することをお勧めします。iDeCoやNISAなどを活用することで税金で資産が目減りする事態を避けられ、効率的な資産形成が可能となるでしょう。
分散投資を意識する
資産形成では、分散投資を意識することが重要です。
先ほど解説したように、1つの銘柄の株式に資産の大半を投じれば、その会社と「共倒れ」することになりかねません。投資の世界には、「卵を1つのカゴに盛るな」という格言もあるほどです。
投資信託も活用しつつ、資産の種類（株式・債券など）や投資先の企業・業種・国などを広く分散させることで、リスクを抑えた資産形成が可能となります。
ドルコスト平均法を理解する
ドルコスト平均法とは、定期的に一定の金額で投資信託などの金融商品を購入し続ける投資手法です。購入する金額が一定であるため、その時点での価格が低ければ多めの口数を購入でき、価格が高ければ購入する口数が少なくなります。
ドルコスト平均法を理解して実施することで購入のタイミングが分散され、いわゆる「高値掴み」のリスクを避けやすくなります。ドルコスト平均法を実践するには、NISAのつみたて投資枠などを活用するとよいでしょう。
インフレリスクを理解する
30代からの資産形成で失敗しないためには、インフレリスクを理解する必要があります。
先ほど解説したように、預貯金などだけではインフレリスクへの対応は困難です。インフレリスクを正しく理解したうえで、株式や投資信託などと組み合わせた資産形成を検討するとよいでしょう。
定期的に見直す
30代は結婚をしたり出産をしたり住宅を購入したりするなど、ライフステージが大きく変わりやすい時期であるといえます。ライフステージが変われば、資産形成の目的や目標額、これを達成するための手法などが変わる可能性があるでしょう。
そのため、ライフステージが変わったら、これに応じて資産形成のプランを見直すことをお勧めします。
プロに相談する
30代からの資産形成を成功させたい場合には、プロへの相談を検討するのがお勧めです。お金のプロに相談することで、ご自分のライフスタイルに応じた貯蓄の目標額や具体的な資産形成の手法などについてのアドバイスが受けられます。プロとともに資産形成のプランを組み立てることで、その後自信を持って資産形成を続けやすくなるでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や保険の見直しなどのサポートをしています。30代からの資産形成についてプロからのアドバイスを受けたい際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
30代の資産形成に関するよくある質問
最後に、30代の資産形成に関するよくある質問とその回答を紹介します。
30代の貯蓄はいくらあればよい？
30代での貯蓄の必要額は、一概にお伝えできるものではありません。なぜなら、収入額や生活環境、その後に控えたライフイベントなどによって必要額は大きく異なるためです。
そのため、まずはプロに相談をして、ご自分にとっての資産形成の「目標額」を定めることをお勧めします。
30代の資産形成で避けるべきことは？
30代の資産形成で避けるべきなのは、リスクの高い特定の商品に資産の大半を投じることです。このような行為をすれば、仮にその商品が大きく値下がりした際に、大切な資産の大半を失うことにもなりかねません。
預貯金だけで資産形成をしてもよい？
預貯金だけで資産形成をすることが「ダメ」なわけではないものの、インフレリスクには注意が必要です。
預貯金だけでは、一般的に、インフレリスクへの対応は困難です。預貯金だけで資産を形成していれば、急激なインフレが起きた際に、相対的に資産が大きく目減りするおそれがあるでしょう。
まとめ
30代の資産形成のポイントなどについて解説しました。
30代は、結婚や出産、住宅購入など多くのライフイベントを控えている時期です。資金が必要となってから慌てずに済むよう、早くから資産形成を始めておくことをお勧めします。
30代からの資産形成を成功させるポイントとしては、「先取り貯蓄」をすることやドルコスト平均法を理解して実践すること、分散投資を行うことなどが挙げられます。まずはプロに相談をして、ご自分が貯めるべき目標額やご自分に合った資産形成の具体的な方法などのアドバイスを受けるとよいでしょう。
ハレノヒハレは「未来すべて、ハレになれ。」をコンセプトに、お客様の理想の未来につながる資産形成や家計診断などのサポートをしています。ご自分のライフスタイルに合った資産形成をご希望の際は、ハレノヒハレまでお気軽にご相談ください（ご相談したいことがございましたら「お問い合わせ」フォームからご入力をお願いいたします）。
